最終更新日 2024年4月15日 by akasak
◇耐震構造のメリットとは
一般的に、耐震構造と呼ばれている地震に強い住宅には実はいくつかの種類が存在します。建築の仕方から地震への広範な対策まで種類は様々です。そのため、地震への対策としてどういった対策をとるのかをきちんと考えておかなくてはいけません。
建築会社の中には、一部の耐震構造に特化して技術が優れているところもありますので、自分が理想としている住宅を構想しているときには、そういったサービスを利用することによって満足なサービスを受けられるようになります。
まず、一般的な地震に強い構造はその名前の通り耐震構造として提供されています。地震に強い建築物を建築することで、倒壊しない建物を作っていくことを目的としています。
例えば建物の柱などを太くすることで、地震のエネルギーに耐えられる仕組みを構築していきます。ただ、確かに地震に強い建造物を建てることができるようになるのですが、直接的に地震のエネルギーが建物に当たってしまうような事態になってしまうと、倒壊する可能性が高くなるというリスクも存在します。
これは、直下型地震のような場合が典型です。建物自体が変形してしまうとドアが開かなくなってしまったりするなど、リスクが向上してしまう可能性も高くなります。
なぜこのようなことになってしまうとかと言うと、地震のエネルギーを逃がすわけではないからです。柱などを太くすることで、建物全体の防御力を高めるという観点から建築をして行くことになります。
ですから、強烈なエネルギーを持った衝撃がやってきた場合にはそのエネルギーを逃がすことができなくなるわけです。つまり、建築物に対してそのままエネルギーが加えられることになりますので、それに耐えられない構造では大きな被害を残すことになってしまうわけです。
◇免震構造のメリットとは
そのため、こういった一般的な耐震構造で建築をしていくときにはエネルギーに耐えられるだけの非常に強固な住宅を作っていく必要があります。
そして、こういったエネルギーそのものを弱らせることを目的として開発されているのが、免震構造と呼ばれるものです。免震構造のメリットは、その名前の通り地震のエネルギーそのものを別の場所に逃がすことを目的として開発されていることです。
地震というのは、横に揺れる力が非常に強い自然現象です。その横揺れのエネルギーを逃がすために、建物と建物の基礎の間に免震を発揮することができる装置を組み込むことが大切になります。このような装置は、高層マンションなどに設置されているという背景があります。
高層マンションの地下深くには、地震のエネルギーを逃がすための専用の装置が付けられているのです。建物の上層部に行けば行くほど揺れは強く感じるようになるのですが、マンションの地下にこういった免震装置が設置されているとエネルギーを横に分散させることができます。
ですから、上層部でも倒壊するリスクが非常に小さくなるというメリットが生まれます。エネルギーを効率的に逃がすことができますので、住宅に対する被害は非常に少なくなるというメリットがあります。
◇木造住宅のメリットとは
もちろん、こういった装置などによってエネルギーを逃すことも大切ですが、なによりも住宅を建築する段階でエネルギーを逃すことができればそれに越したことがありません。
例えば、建築物の構造に関しては、木造で建築したり鉄骨で建築したりと様々な方法が考えられます。この中でも最も強固な物件として考えられているのは、鉄筋コンクリートで建築された建築物です。鉄筋コンクリートというのは、鉄筋で躯体部分を組み立てていって隙間になっている部分に対してコンクリートを流し込み手法のことを意味します。
分厚い壁で周囲を覆うことができますので、地震の強烈なエネルギーを受け止めることができるメリットがあるのです。また、木造建築に関しても実は地震に対して非常に強い建築構造であることがわかっています。
木造の良い点は、一般的なコンクリートなどと比較して非常に柔らかい点にあります。柔らかい素材を利用することで柔軟性を住宅に持たせて、そのエネルギーを逃がすことができるようになります。
最も厄介なのは、そのエネルギーで一気に物体が破壊されてしまうことです。木材のように柔らかい素材を利用しておけば、その衝撃を逃がすことができるようになります。
特に、日本は地震大国であるため昔から木造を利用して地震のエネルギーを逃すような組み立て方を開発しているという背景が存在します。
世界と比較しても、こういった木造建築に関連する技術というのは非常に高いので、どの建築業者であっても木造に関連する耐震構造に関しては非常に高い水準は誇っていると言えます。
このように、地震に対する建築構造というのは様々な種類に分かれています。どの分野が得意なのかはロイヤルウッドなどの業者によって大きく異なりますので、実際に建築を依頼する時にはどういった形で対策を行うのかということを確認しておくと良いでしょう。